「線状降水帯直前予測」的中率は約3割 発生まで平均約1時間

大雨災害をもたらす線状降水帯について気象庁は、3時間以内に発生する可能性が高まった場合、「線状降水帯直前予測」という情報で危険性を伝える取り組みを5月から始めました。これまでの的中率は、およそ3割で、「線状降水帯発生」の情報が出るまで平均およそ1時間であることが気象庁への取材でわかりました。気象庁は、ウェブサイトで情報についての説明を充実させるとしています。

各地で大雨災害をもたらしている線状降水帯について、気象庁は、3時間以内に発生する可能性が高まった場合に「線状降水帯直前予測」の気象防災速報を、ことし5月末から、都道府県をいくつかに分けた地域単位で発表しています。

気象庁によりますと、運用開始から1か月余りたった8日時点で「線状降水帯直前予測」が発表されたのは、システムの不具合で伝達が遅れたものも含めると合わせて29回でした。

このうち、実際に3時間以内に「線状降水帯発生」の気象防災速報を発表したのは9回で、的中率は31％でした。

運用開始前に想定していた5割を下回っています。

ただ、86％で3時間雨量が100ミリ以上になっていて、気象庁は、この情報が発表された際は線状降水帯が発生しなくても、大雨となって災害の危険度が高まるおそれはあるとしています。

一方、気象庁は、この情報を「発生の2時間から3時間前を目標に発表する」としていますが、的中した9回のうち「線状降水帯発生」が発表されるまでの平均時間は63分でした。

30分前後の場合も複数回ありました。

気象庁は仕組み上、「発生」の10分前に「直前予測」が発表される可能性もあるとしています。

気象庁は「急激に状況が悪化することも多く、『直前予測』の発表のあと、すぐに『発生』の情報が発表されることもある」としたうえで、情報が発表される条件などの説明をウェブサイトに新たに掲載するなどして理解を深めてもらいたいとしています。

「線状降水帯直前予測」 発表される条件は

気象庁によりますと、「線状降水帯直前予測」の気象防災速報は、 予想される3時間雨量が ▽100ミリ以上になっている範囲が、500平方キロメートル以上あることや、 ▽その領域の最大値が145ミリ以上、そして、 ▽「線状」であること などの条件を満たした場合に発表されます。

一方、「線状降水帯発生」は、解析された3時間雨量の最大値が、 150ミリ以上である場合などに発表されますが、予測値を用いて30分前から発表しています。

「線状降水帯直前予測」について気象庁は、条件を満たすと予測された3時間前から発表を始めますが、リスクをなるべく伝えるという観点から、40分前までは発表することにしています。

このため、「直前予測」と「発生」の間が短くなり、10分しかない場合もありえるとしています。

気象庁は「直前予測は『発生の2時間から3時間前を目標に発表する』としているが、短時間で急激に状況が悪化することも多いことから、『直前予測』のあと、すぐに『発生』が発表されることもある。『直前予測』が出たら、速やかに適切な防災行動をとってほしい。また、今後は情報の特徴の説明に努めるとともに、目標に近づけて、なるべく時間的な余裕が確保できるよう精度の向上に努めます」としています。

専門家 “より丁寧な説明が重要”

大雨のメカニズムに詳しい名古屋大学・横浜国立大学の坪木和久教授は「『情報が出たあと、3時間くらいたって大雨が発生する』ということではなく、すでに大雨になっていても、おかしくない。私もウェブサイトを読み返して、やっと理解できた。少しでも早い情報を提供するという点では重要だと思うが、情報が複雑になっていて行動へ結び付けるための理解は、なかなか難しい。気象庁は情報の性質を理解してもらうよう、より丁寧な説明が重要だ」と指摘しました。

そのうえで、情報が出たあとの行動について、「現段階で言えることは、直前予測が出された時点で、非常に危険な状態になっていると解釈してもらい、すぐにでも安全な場所へ移動してもらうことが重要ではないか」と話しています。