中東情勢受け 「ナフサ」由来の石油製品など備蓄検討 業界団体

中東情勢の悪化に伴い、石油化学製品のもとになる「ナフサ」の調達に影響が出たことから、化学メーカーでつくる石油化学工業協会は、今後の対策としてナフサ由来の石油製品などの備蓄を検討していくことになりました。

石油化学製品のもとになるナフサは、中東情勢の悪化に伴い輸入量が減少していて、化学メーカーなどでは中東以外からの代替調達を進めています。

これについて、業界団体の石油化学工業協会の筑本学会長は2日の記者会見で、「備蓄は日本として持つ必要があると考えている。国も交えて進めていくことになると思う」と述べ、今後の対策として、国や石油元売りと協力して、ナフサ由来の石油製品やナフサを精製するための原油の備蓄を検討していく考えを示しました。

また、プラスチックなどの基礎材料になる「エチレン」の生産状況については、「必要な原材料を調達できており、工場の稼働率は上がってくるのではないか。ご心配いただくようなことは、これからはないと思う」と述べ、今月以降生産量が回復するという見方を示しました。