「青森沖から三陸沖にかけ地震活動活発化 備えを」地震調査委

25日岩手県沖で発生したマグニチュード7.2の地震を受けて、政府の地震調査委員会は臨時の会合を開き、小原一成委員長は、「青森沖から三陸沖にかけては全体的に地震活動が活発化しているので、あらためて地震に備える必要がある」と呼びかけました。

25日午前7時半ごろに起きた岩手県沖を震源とするマグニチュード7.2の地震では、青森県階上町で震度6強の揺れを観測しました。

この地震を受けて、政府の地震調査委員会は25日夜、地震活動について評価する臨時の会合を開き、今回の地震は1994年に発生したマグニチュード7.6の「三陸はるか沖地震」の震源域の西の端のあたりで起きたと分析しました。

今回の地震が「三陸はるか沖地震」の震源域に与える影響について、小原委員長は、すぐに大地震を引き起こすとは考えにくいと述べた上で「今後の地震活動の積み重ねで、懸念される大地震の切迫度は徐々に高まっていくとはいえる」と述べました。

また、今回の震源周辺では海と陸のプレート境界がゆっくりとずれ動く現象、「スロースリップ」が観測されていて、ことし4月に三陸沖で起きたマグニチュード7.7の地震以降、解析の結果、プレート境界の一部で、ずれ動く速度が速まっていたとみられています。

こうした「スロースリップ」の変化と今回の地震との関連について、小原委員長は、一般的には、速度が変わると、周辺のプレート境界にひずみがさらに加わるなどの影響があり、大きな地震につながる可能性は考えられるとしていますが、今回の地震との関連は分からないとしています。

その上で小原委員長は「引き続きスロースリップのモニタリングは非常に重要だと考える。青森沖から三陸沖にかけては全体的に地震活動が活発化しているので、あらためて地震に備える必要がある」と呼びかけました。