大リーグ機構 選手会に“サラリーキャップ”提案 交渉難航へ

大リーグ機構が来シーズンから選手の年俸総額に上限を設けるいわゆる「サラリーキャップ」の導入を選手会に対して提案したことがわかりました。選手会は強く反発していて、今後の交渉は難航が予想されます。

大リーグ機構と選手会は、現在の労使協定がことし12月1日に失効するのを前に新しい協定の締結に向けた交渉を進めています。

この中で大リーグ機構が選手の年俸総額に上限を設けるいわゆる「サラリーキャップ」の導入を選手会側に提案したことが、28日、大リーグ機構への取材でわかりました。

提案では、来シーズンの年俸総額の上限を2億4530万ドル、日本円でおよそ390億円、下限を1億7120万ドル日本円でおよそ273億円に設定しているということです。

現在の労使協定では年俸総額に上限はなく、基準額を超えた場合には球団が大リーグ機構に「ぜいたく税」と呼ばれる課徴金を支払うことになっていますが、サラリーキャップが導入されれば年俸総額が厳格に制限されます。

戦力の均衡を促すことを目的としているということで、大谷翔平選手など多くの大型契約の選手を抱えるドジャースをはじめ、ヤンキースやメッツなど豊富な資金力で戦力を補強してきた球団はチーム編成の大幅な見直しを迫られることになります。

また、選手たちにとっては毎年大幅な上昇を続けてきた年俸が抑えられることは避けられません。

選手会はこの提案を受けて、「球団のオーナーたちは自らの利益に上限を設けず、選手の給与を抑えようとしている。代償を支払わされるのは過去、現在、未来の選手たちだ」とする声明を出すなど強く反発しています。

1994年に大リーグ機構がサラリーキャップを提案した際には選手会がストライキを行い、8月から公式戦が中止になり、90年ぶりにワールドシリーズが行われない異例の事態に発展した経緯があり今後の交渉も難航が予想されます。