パーソナルトレーニング事故の原因など 消費者事故調が報告書

筋トレなどの個別指導を受けるパーソナルトレーニングで、利用者がけがをする事故が増えていることを受けて、消費者庁の安全調査委員会、いわゆる「消費者事故調」が、再発防止策をまとめた報告書を公表しました。事故の原因にトレーナーの知識や技術不足などが影響していると指摘しています。

消費者事故調によりますと、スポーツジムなどで個別指導を受けるパーソナルトレーニングの利用者が、骨折や筋肉の損傷などのけがをした事故は2019年から去年までの7年間で196件起きていて、増加傾向にあるということです。

このうち、41％はけがの治療に1か月以上かかり、中には手術や入院した人もいました。

けがをしたか所は ▽腰や股関節が30％で最も多く ▽ひざや足が22％ ▽肩や腕が10％などとなっています。

事故の原因については、トレーナーの知識や技術不足、確認漏れなどで利用者の体の状況にあわない運動種目を選んだり、負荷をかけたりするなど、不適切な運動が行われたためだとしています。

さらに利用者は遠慮などで、トレーナーに運動の中止を申告しづらい環境があったとしています。

事故調がトレーナー582人に行ったアンケート調査では ▽トレーニングに関わる安全管理について学んでいないと回答した人が10％いたほか ▽トレーニングで少し負荷をかけすぎたと思ったことがあると回答した人が44％にのぼりました。

消費者事故調は、再発防止策として ▽業界団体が安全管理や指導に関する体系的な基準を策定し ▽トレーナーの育成や管理方法を見直すほか ▽けがを防ぐ運動方法やコミュニケーションの取り方について利用者に情報提供することなどが必要だとしています。

そのうえで、国に対して業界団体や事業者にこうした対応を促すように求めています。

消費者事故調 “責任負っている意識でやること重要”

消費者事故調の中川丈久委員長は、27日の記者会見で「さまざまな消費者に対するトレーニングをするためのノウハウや標準的な知見がないまますそ野が広がり、すそ野の部分でノウハウが分かっていないトレーナーが事故を起こしているとみられる。ヒューマンエラーは必ず起きる前提で手順を決めて、万が一の判断間違いを防ぐことを実践していただきたい。パーソナルトレーナーは体に関わる重要な仕事をされているので、責任を負っているという意識でやることが重要だ」と話していました。