理学療法士などの処遇改善に意欲 具体策検討へ 上野厚労相

上野厚生労働大臣は、理学療法士などリハビリを担う人たちの処遇改善を進めるため、診療報酬や介護報酬の次回の改定に向けて具体的な対応を検討していく考えを示しました。

厚生労働省は、今月、「リハビリテーション統括調整室」を新たに設け、リハビリ分野の担い手不足や、ほかの産業との賃金水準の差といった課題に取り組む方針です。

こうした中、上野厚生労働大臣は、25日、最先端のリハビリ機器を取り入れる都内の病院を視察したあと、記者団に対し「ほかの産業と遜色ない処遇への改善を目指し、しっかり検討していかなければならない」と述べ、理学療法士や作業療法士などの処遇改善に意欲を示しました。

その上で「予防医療の観点からリハビリは大変注目されており、関わる職種の活躍の場や位置づけを十分考えていく必要がある」と述べ、診療報酬や介護報酬の次回の改定に向けて、具体的な対応を検討していく考えを示しました。