東南アジア GDP 1月～3月 燃料高で多くの国で伸び率が縮小

東南アジアの主要国の多くでは、ことし1月から3月までのGDP＝国内総生産の実質の伸び率がイラン情勢を受けた原油価格の高止まりを背景に前の3か月よりも縮小していて、景気の先行きに警戒感が広がっています。

東南アジアの主要国のことし1月から3月までのGDP＝国内総生産が18日までに出そろいました。

このうち、イラン情勢を受けてことし3月に「国家エネルギー非常事態」を宣言したフィリピンは去年の同じ時期と比べてプラス2.8％となり、前の3か月よりも0.2ポイント縮小しました。 これは原油価格の高止まりに伴う物価の上昇によってGDPの大部分を占める個人消費が伸び悩んだことが主な要因です。

一方、タイはプラス2.8％で、堅調な輸出に支えられて前の3か月よりも伸び率は拡大しました。 ただ、燃料費の高騰に伴って航空各社が相次いで運賃を値上げしていて、基幹産業の観光では今後、外国人旅行者数の落ち込みも見込まれています。

このほか、 ▽ベトナムではプラス7.8％ ▽インドネシアではプラス5.6％ ▽マレーシアではプラス5.4％ ▽シンガポールではプラス4.6％で、個人消費が堅調だったインドネシアを除く多くの国で伸び率が縮小しました。

東南アジアでは、原油の輸入を中東地域に依存する国が多く、引き続き原油価格が高止まりする中、景気の先行きに警戒感が広がっています。